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「仮説思考型・事業性評価のすすめ」

仮説思考型・事業性評価のすすめ

著者:末廣 健嗣
出版社:一般社団法人金融財政事情研究会; ISBN 13 : 9784322144666 (2024/10)
定価:2,000円+税

アットストームグループでは、2006年頃から現在まで、金融機関の若手・中堅の法人営業担当の教育研修を累計で約3,000名以上に実施してきました。テーマは「顧客理解・事業理解に基づくソリューション営業の強化」や「事業性評価に基づく提案営業の強化」などです。
本書は、特に地域金融機関における「事業性評価」や「事業支援」の取組みの在り方に焦点を当てています。

本書の構成は以下のとおりです。
 第1 章 企業の事業内容を理解する
 第2 章 外部環境分析
 第3 章 内部環境分析(定量分析)
 第4 章 初期仮説を立てる
 第5 章 内部環境分析(定性分析)
 第6 章 経営方針を確認する
 第7 章 経営課題の共有

本書に書かれてあるプロセスの「型」を理解し、実務で実践を繰り返すことによって、幅広い観点から事業性を評価し、本当のソリューション提案を目指すようになっていただくことが願いです。

本書をご活用いただきたい方
◯若手・中堅の法人営業担当者
◯法人営業担当者の上席者
◯企画部門(施策検討・人事・教育等)の方

当社では、金融機関のコンサルティング営業・事業性評価取り組みの強化を支援しています。お気軽にお問い合わせください。

金融機関のコンサルティング営業・事業性評価取り組みの強化の主なサービス内容はこちらをご覧ください。

  1. (1)金融機関のコンサルティング営業力の強化支援
  2. (2)事業性評価の取り組みの浸透支援とコンサルティング営業のプロセス構築
  3. (3)事業性評価の考え方や具体的な取組方法についてのトレーニング・ワークショップの企画・実施

仮説思考型・事業性評価のすすめ

  • 本書の内容
  • 章立て
  • 著者紹介
    • 2014年9月に事業性評価の指針が発令されてから9年が経過しましたが、多くの金融機関の事業性評価は、「ツールの穴埋め」になってしまっています。
      与えられた情報から仮説を立て、顧客企業と対話することにより、顧客企業のビジネスの本質に迫らなければなりません。しかし、どのような情報に着目して仮説を立て、どのような質問をして経営課題を探ればいいのか。豊富なケーススタディを通じて、読者の事業性評価スキルの向上を可能にします。
      1. 序章
      2. 事業性評価の6つのKSF
      3. 事業性評価のあるべきプロセス
      4. 本書の構成
      5. 第1章 企業の事業内容を理解する
      6. 第1節 組織図を読む
      7. 第2節 事業構造を分析する
      8. <ケーススタディ>
      9. 第3節 商流図を作成する
      10. <ケーススタディ>
      11. 第4節 仮説構築力の養成
      12. 第2章 外部環境分析
      13. 第1節 外部環境分析の目的
      14. 第2節 外部環境分析の方法(定性分析)
      15. 第1項 PEST分析
      16. 第2項 5Force分析
      17. 第3項 アドバンテージマトリクス
      18. 第4項 ケーススタディ
      19. 第3節 外部環境分析の方法(定量分析)
      20. 第1項 市場規模の把握
      21. 第2項 業界平均指標
      22. 第4節 第2章のまとめ
      23. 第3章 内部環境分析(定量分析)
      24. 第1節 内部環境分析(定量分析)の目的
      25. 第2節 内部環境分析(定量分析)の手法
      26. 第1項 個変分解
      27. 第2項 主要コストの把握
      28. 第3項 事業の経済性
      29. 第4項 収益性を分析する
      30. 第4章 初期仮説を立てる
      31. 第1節 売上・利益の推移を把握する
      32. 第2節 業界平均指標と比較する
      33. <ケーススタディ>
      34. 第3節 第4章のまとめ
      35.  
      36. 第5章 内部環境分析の手法(定性分析)
      37. 第1節 内部環境分析(定性分析)の手法
      38. 第1項 バリューチェーン
      39. 第2節 定性分析のチェックポイント
      40. 第1項 ビジネスプロセスのチェックポイント
      41. 第2項 ビジネスインフラ等のチェックポイント
      42. 第3節 ケーススタディ
      43. 第6章 経営方針を確認する
      44. 第1節 ドメイン(事業領域)を検討する
      45. 第1項 アンゾフの成長マトリックス
      46. 第2項 インダストリーバリューチェーン
      47. 第3項 デコンストラクション
      48. 第2節 ポジショニングの3つの軸
      49. <オペレーション軸の例①>飲食チェーン
      50. <オペレーション軸の例②>サウスウエスト航空
      51. 第7章 経営課題の共有
      52. 第1節 事業性評価プロセスの全体像の整理
      53. 第2節 戦略マップ
  • 末廣 健嗣 / Takeshi Suehiro
    京都監査法人(現:PwC Japan有限責任監査法人)、コンサルティング会社を経て、(株)アットストリームに参画。 現在、アットストリームパートナーズ合同会社のシニアマネジャー。公認会計士。
    金融機関向け事業性評価や支援業務のほか、中堅・中小企業の事業再生支援業務、上場企業の組織再編や、上場企業の地方子会社のMBO支援業務を担当。
    主な専門領域は● 経営改善・事業再生に向けた計画策定と実行支援 ● 原価管理/採算管理制度等の企画・設計と導入・定着化支援 ● 組織設計/業務プロセスの再構築支援。
    著書は、仮説思考型・事業性評価のすすめ(一般社団法人金融財政事情研究会)ほか、きんざい通信教育講座「ウィズコロナ/アフターコロナの経営改善支援実践コース」講座テキスト「第2分冊:業績不振企業の経営改善支援」を執筆。

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